倒産しそうなエステの見分け方3つのポイントでは以下のことを解説しました。
- 現金払いを過度に勧めてこないか
- 広告費用を削っていないか
- サロン内でキャンペーンが始まったり、勧誘がきつくなっていないか
1～3をチェックしていても、倒産してしまうサロンはどうしてもあります。
万一、倒産してしまったら泣き寝入りせず、少しでも返金や代わりのサービスをしてもらうべきです。
代替サービス
もし前払い済みのエステサロンが倒産してしまっても、場合によってはコースの続きを受けられることがあります。
エステティックサロンの業界団体である、日本エステティック業協会に支払い済みの旨を申し入れることで、他のサロンで同等のサービスを受けられることがあります。
まったく同等であることは少なく、上限が30万円までなどいくつかの制限がつきます。
支払い停止
カード決済をした場合、引き落としがまだならストップすることができます。
信販会社に、支払先のエステサロン倒産の旨を伝え支払い停止を申し立てます。
総額4万円以上などいくつか条件がありますが、妥当であると判断されると支払いがストップされます。
債権者名簿に名を連ねる
すでに料金を払っていて、エステサロンが倒産によりサービス続行ができないなら、あなたはそのエステサロンに対し債権を所有し、債権者となります。
企業倒産の際に、その企業に対し債権のある個人や法人は債権者名簿というものに名前を連ねておきます。
そうすることで、返金や保障があった際には自分も対象に含まれるのです。
名簿に名を連ねるには、破産管財人に連絡をする必要があります。
出来ることには限界がある
以上のように倒産後にできることはいくつかありますが、基本的には望み薄とかんがえた方が良いでしょう。
上記チェックポイントでチェックをしながらも、
- 全身脱毛など一気に大口の契約をしない
- 一度に契約するコースをひとつにする
など、なるべく前払い金が大きくならないように自分でも気をつけるべきです。
まとめ買いをすればするほど安くなるのがコース契約ですが、3年後、5年後まで健全な経営が保たれている保障はどこにもありません。
基本的には、ひとつずつコースを購入し続けていく方法をお勧めします。
